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毎月5万円の積立投資シミュレーション|NISA活用でいくら増える?

毎月5万円の積立投資シミュレーション|NISA活用でいくら増える?

「毎月5万円をNISAで積み立てたら、将来いくらになるんだろう?」

こういったことは資産形成を考える人がまず知りたいポイントです。

NISAの仕組みを知らなくても、まずは積立投資の威力を知ることが大事です。

 NISAを利用しなくても投資はできますが、NISAを活用して長期、分散、積立すれば、より安定的な資産形成が可能です。

同じ年収の人でも運用の有無が資産形成に大きく影響するので、新しく始まるNISAをきっかけに投資を始めてみるのもいいかもしれません。

今回は積立投資について、大学生の頃から投資をしているファイナンシャルプランナーが解説します。

 

この記事から分かること

  • 毎月5万円の積立投資が20年・30年後にどれくらいになるか(4%・5%運用シミュレーション)
  • NISAを使うことで得られる非課税メリットの大きさ
  • 複利とドルコスト平均法の仕組み
  • 積立投資で失敗しないための実践ポイント

 

目次[閉じる]

毎月5万円の積立でいくら増える?|4%・5%シミュレーション

毎月5万円を積み立てて、それを5%で運用すれば30年後には利益が2,000万円以上になります。

 

運用した場合の元本と利息の合計(4%、5%)

年数 元本(万円) 4%運用時(万円) 5%運用時(万円)
1年 60 61 61
5年 300 331 340
10年 600 736 776
15年 900 1,230 1,336
20年 1,200 1,834 2,055
25年 1,500 2,571 2,978
30年 1,800 3,470 4,161

※上記は毎月一定額を一定利回りで運用できたと仮定した理論上の試算です。実際の運用成果は市場動向により変動し、元本を下回る可能性もあります。

 

  • 20年で元本1200万円 → 4%なら1,834万円・5%なら2,055万円が期待できる
  • 30年だと元本1800万円 → 4%なら3,470万円・5%なら4,161万円が期待できる

預金だけではほとんど増えませんが、積立投資を活用することで、より効率的な資産形成が期待できます(あくまで期待値であり、確実に増えることを保証するものではありません)。

 

NISAを使うと利益への課税がなくなる|非課税の威力

資産運用

株式や投資信託を売却した時は、利益分に20%と復興特別所得税0.315%が課税されます。つまり合計で20.315%が課税されます。

先ほどの30年後のシミュレーション(5%運用)でいえば、運用益2,361万円(4,161万円−元本1,800万円)に対して通常は約480万円が税金として差し引かれますが、NISA口座であればこの税負担が発生しません。

他にも投資信託がおすすめなのは、投資信託であれば購入のタイミングで悩まずに済み、元本が保証されるわけではありませんが分散投資でリスクを抑えられます。

最初の商品選びを間違えなければ、損切りの必要もないので初心者向きです。

NISAのデメリットとして挙げられる一つは損益通算ができないことです。損益通算をすれば株式の損を利益分と相殺できますが、NISAはこの損益通算が出来ません。

 

  • 普通の積立 ⇒ 5%―税金20.315% → 約4%
  • NISAの場合 ⇒ 非課税 → 5%のまま

 

なぜ積立投資は増えやすいのか(複利とドルコスト平均法)

複利は後になるほど増える

NISAの対象となる投資信託の多くは再投資されるので複利の効果を得ることができます。運用期間が長ければ長いほど効果が大きくなるのが複利の特徴です。

1年運用しただけでは課税口座もNISAも元本と大して変わりませんが、10年、20年、30年と増えるごとに差が広がっています。

 

毎月5万円を積み立てても、銀行に預けただけでは5年後は300万円ですが、NISAで運用すれば331万円になります。

これを続けた場合、30年後になると元本は1800万円ですが、NISA口座なら3441万円になります。

 

ドルコスト平均法で高値掴みを避けられる

毎月一定額の投資信託を購入する積立投資なら、高い時に少なく買い、安い時に多く買えます。

これはドルコスト平均法といわれる方法で、リスクを抑える買い方として知られています。

 

積立を止めるとリターンが減る

積立投資では、積立、分散、長期が基本とされますが、途中で止めることなく積立て続けることが大切です。

20年のうちの10日間を逃すとリターンが半分以下になったり、年の20日以下が株価上昇のほとんどを作るといったデータもあります。

・株式市場から退場しないことが重要→値下がりしても投資を止めない  

 

新NISAならもっと積み立てやすい理由

新NISAでは、非課税保有期間が無期限となり、年間投資枠も拡大されます。

旧NISAではつみたてNISAと一般NISAの選択適用でしたが、これがつみたて投資枠と成長投資枠となって併用が可能です。

項目 内容
非課税保有期間 無期限
年間投資枠 つみたて投資枠120万円+成長投資枠240万円(併用可)
生涯非課税限度額 全体で1,800万円(うち成長投資枠は1,200万円まで)
枠の再利用 売却した場合、翌年以降に投資枠が復活(上限内)

 

積立投資で失敗しないためのポイント

積立投資はシンプルな仕組みですが、やり方を間違えると期待した成果が得られません。逆に、原則を守れば「ほぼ誰でも増やせる仕組み」といえます。

 

途中でやめない ― 積立の勝率は継続期間で決まる

初心者が積立投資で失敗する最も多いケースは「値下がりで怖くなってやめる」です。

しかし、過去のデータを見れば、長期ほどプラスになりやすいことが示されています。

  • 5年 →損する可能性あり
  • 20年 →損するケースはほぼゼロ

 

また、一時の値下がりはむしろ安く多く買えるチャンスです。

投資の敵は値動きよりも自分自身のメンタルです。

 

生活防衛資金を確保してから始める

積立投資を途中で止める理由の一つが生活資金不足です。

人生には、急な出費、失業、入院、車・家電故障など予期せぬ支出があるので、致し方ない面もあります。

ただ、投資でリスクを取る場合は、最低でも半年の生活費を確保したほうが、急落時にも心が乱れにくくなります。

 

商品選びを間違えない ― 高コスト商品は手数料で負ける

今のように世界的インフレが起きてる状況では、インフレ対策を考える必要があります。

インフレに強い資産としては株式、投資信託、不動産等があります。

 

◎インフレに強い資産

  • 株式
  • 不動産
  • コモディティ(金・原油など)

 

◎初心者が間違えやすい商品

  • 手数料の高いアクティブファンド

  • 毎月分配型

  • テーマ型ファンド

  • 仕組みの複雑な商品

 

投資信託を使った長期運用では、信託報酬が低いほど有利です。

◎新NISAで人気の商品

  • S&P500連動インデックス

  • 全世界株式(オルカン)

  • 全米株式(VTI)

これらは低コストで広く分散されており、初心者にもおすすめできる長期向けの投資信託です。

※特定の商品を推奨するものではありません。商品選びの際は、信託報酬・純資産総額・分散対象などを比較したうえで、ご自身の判断で選定することをお勧めします。

 

毎月の積立額を感情で変えない

マーケットが荒れると、次のような行動を取りがちです。

  • 下落 → 積立を減らす

  • 上昇 → 急に積立額を増やす

しかし、これは逆効果です。やるなら下落した時に買う方が効果的です。

積立投資で大切なのはルールに従って買い続けることです。

  • 途中でやめない
  • 商品選びを間違えない
  • 短期の値動きは無視(見なくてよい)

 

投資目的を明確にしておく(最終的に何のために増やす?)

目的が曖昧だと、途中で不安になり挫折します。

◎目的例

  • 老後資金2000万円を作る(年間利回りはいくら必要?)

  • 子どもの教育費を準備する(いつまでにいくら?)

  • 将来の自営業の資金を用意する(自営業者はより必要)

  • 資産形成の習慣を作る(まずは小額から)

 

10年後の資金を作って現金化する人が毎日価格をチェックしても意味がないように、目的を数値化してゴールを具体的にしておくとブレなくなります。

 

積立投資を成功させるには、放置できるメンタルかもしれません。

  • 相場を毎日見ない

  • 評論家の予想を信じない

  • 10年単位で考える

 

まとめ|積立投資で押さえておきたい7つのポイント

  • ☐ 相場が下落しても途中でやめない
  • ☐ 生活防衛資金(目安:生活費半年分)を確保してから始める
  • ☐ 信託報酬の低い商品を選ぶ
  • ☐ 毎月の積立額を感情で変えない
  • ☐ 短期的な値動きを気にしすぎない
  • ☐ 下落局面も長期では買い場と捉える
  • ☐ 10年以上の長期視点を持つ

積立投資は、知識量よりも「継続できる仕組みづくり」が成果を左右します。

 

 

【免責事項】
本記事のシミュレーション数値は一定の前提条件に基づく試算であり、将来の運用成果を保証するものではありません。投資信託等の運用実績は市場環境により変動し、元本を下回る可能性があります。本記事は特定の金融商品の勧誘を目的としたものではなく、当事務所は投資助言・代理業の登録を行っておりません。個別の投資判断は、最新の制度情報をご確認のうえ、ご自身の責任において行ってください。

 

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