生命保険の保険料は、保障期間の長さ・保障金額・加入時の年齢という3つの要素で決まります。
生命保険はあくまで「何かあったときに備える手段」であり、必ず加入しなければならないものではありません。
すでに十分な資産や収入の備えがある場合は、加入の必要性は小さくなります。
今回は、保険料が決まる仕組みと、ライフステージに応じて必要保障額がどう変わるかを整理します。
- 保険料を決める3つの要素(保障期間・保障金額・年齢)
- 定期保険と終身保険、保険料の違い(目安)
- 年間保険料の平均額(最新データ)
- 結婚・出産・子の独立などライフステージ別の必要保障額の考え方
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保険料を決める3つの要素

生命保険の保険料は、次の3つの要素によって決まります。
- 保険料に影響する要素
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- 保障期間:長いほど保険料は高くなる(10年間の保障より一生涯の保障の方が高い)
- 保障金額:万一の際に支払われる金額が大きいほど保険料は高くなる
- 加入時の年齢:年齢が上がるほど死亡・罹患のリスクが高まるため保険料も上がる
このうち保障金額については、「いくらの保障が必要か」を表す必要保障額という考え方が重要です。
子どもが小さいうちは今後の教育費などを考慮して必要保障額は大きくなり、子どもが独立した後は小さくなります。
年齢や収入によっても必要保障額は変わります。
保険を選ぶうえで大切なのは、想定するリスクが保障で十分にカバーされているかどうかです。
保険料が同じでも、一方は保障額500万円、もう一方は3,000万円ということもあるため、保険料の金額だけで比較するのではなく、保障額とのバランスで判断する必要があります。
定期保険と終身保険、保険料の違い(目安)
年齢別の保険料イメージ(保障額1,000万円の場合)※保険会社・契約内容により異なります。
| 年齢 | 定期保険(10年) | 終身保険(終身払い) |
| 30歳 | 月額 約1,000円〜 | 月額 約12,000円〜 |
| 40歳 | 月額 約2,000円〜 | 月額 約16,000円〜 |
| 50歳 | 月額 約4,000円〜 | 月額 約22,000円〜 |
※あくまで目安です。保険会社・契約内容・健康状態等によって金額は異なります。
生命保険料の平均はどれくらい?

生命保険文化センターの調査によると、生命保険(個人年金保険を含む)の年間払込保険料は、1人あたりの平均で全体17.1万円、男性19.6万円、女性15.4万円となっています。
なお、2人以上の世帯でみると、1世帯あたりの年間払込保険料は平均35.3万円という調査結果もあります(個人ベースと世帯ベースでは数値が大きく異なるため、比較する際はどちらの基準か確認することが大切です)。
これらはあくまで平均であり、家族構成・年齢・価値観によって適正な保険料は異なります。
保険料の絶対額だけでなく、必要保障額が確保できているかを基準に考えることをおすすめします。
出典:公益財団法人生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査」
ライフステージで変わる必要保障額
必要保障額は一定ではなく、結婚・出産・子どもの独立といったライフステージに応じて変化します。
一般的な傾向をグラフで示すと、次のようなイメージになります。

社会人になったときの保険
社会人になったばかりの独身期は、扶養する家族がいないため、生命保険の必要性は一般的に低いとされています。
葬儀費用の確保を目的に加入するケースも見られますが、葬儀費用は貯金など別の方法で準備することもできます。
生命保険で葬儀費用を準備する場合は、保障が一生涯続く終身保険が向いています。
結婚したときの見直し
結婚すると、家計を主に支える人に万一があった場合、配偶者の生活費という新たなリスクが生まれます(ここでは一例として、配偶者の収入だけでは生活の維持が難しいケースを想定します)。
公的保障としては遺族厚生年金がありますが、子どものいない配偶者が30歳未満で受給を始める場合は5年間の有期給付となるなど、年齢や家族構成によって給付の形が異なります。
子どもがいない場合、一生涯にわたる大きな保障が必要なケースは少なく、定期保険が検討の中心になることもあります。
必要保障額のすべてを終身保険でカバーしようとすると、保険料が大きくなる点には留意が必要です。
子どもが生まれたときの見直し
子どもが生まれた場合は、子どもが独立するまでの生活費・教育費を考慮した保障が必要になります。
子どもが大学卒業を想定する場合は、それまで保障が続くかを確認します。
必要保障額は「子どもが独立すれば手を離れる」という前提で考えるのが基本ですが、独立後も扶養が続く場合は前提が変わります。
子どもの独立・退職後の見直し
子どもが独立すると、必要保障額は小さくなる傾向にあります。
退職前後では、死亡保障よりも医療・介護への備えや老後資金の検討に重点が移ることが多くなります。
まとめ
- 保険料は「保障期間」「保障金額」「加入時の年齢」の3要素で決まる
- 年間保険料の平均は1人あたり全体17.1万円(男性19.6万円・女性15.4万円)
- 定期保険は割安だが保障期間限定、終身保険は一生涯だが保険料は高め
- 必要保障額は結婚・出産・子の独立などライフステージで変化する
- 保険料の額だけでなく、必要保障額とのバランスで判断することが重要
- 生命保険は備えの手段の一つであり、必ず加入が必要なものではない
見てきたように、生命保険は保障期間、保障額、年齢によって保険料が違います。 また、家族構成、年齢、価値観によって家庭ごとの必要な保障額が異なりますので、家族が増えたり減ったりした場合は保険の見直しが必要です。
日本では、大人になったら保険は入るものといった教えがあるため、社会人になったら何となく保険に入っている人が多いのですが、保険は必ずしも入る必要はありません。
予定利率が低いうえ、医療技術が進歩した今では、あえて保険を利用しないというのも一つの考えです。
保険で何でも備えると、資産形成の機会を逃す恐れがあるので、私も最低限しか保険に加入していません。

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