投資を始めた頃は投資信託の手数料も信託報酬も信託財産留保額も高めでした。
新興国株、日本株、割引債で失敗したのがきっかけで、いろいろ調べてみると手数料等が安いものがあることが分かり、また、その頃に勉強していたFP（ファイナンシャルプランニング）技能士ではETFというものを知りました。
投資の基本はやはり長期積立て分散投資です。
投資信託などで長期投資を中心にすると、毎日の株価に一喜一憂せずに済みます。
投資信託は、長期的な視点に立った分散投資が可能のため、老後資金作りに向いてます。
老後資金作りでは数年ごとに株価が下落しても継続することが大切です。
投資信託の最初の商品選びは大事
長期投資は数年で止めるのではなく、20年、30年と継続していく投資なので、一番重要なのは最初の商品選びです。
最初に失敗してしまうと思ったほどの成果が出せない可能性があります。
投資信託にも様々な投資対象がありますが、比較的緩やかな値動きをするものや値動きの激しいもの等があったり、ターゲットイヤー型のようなコンセプトある商品もあります。
リスクを恐れて元本確保型の商品に偏ってしまったり、維持費が高い商品にしてしまうと将来の年金額が少なくなる可能性があります。
安定型の商品だと思ったより殖えないといったことがあり、これはiDeCo（イデコ）でも問題となっていることです。
使う予定がないお金を積立てる目的で投資したのに、毎月分配型で投資して、分配金をタンス預金するといった笑うに笑えない話を聞いたこともあります。
iDeCoは投資信託から選択するように、投資信託は年金制度と関係が深いです。
年金の運用は長期積立て分散が有効なので、これをクリアできる投資信託は最適です。
投資信託にはコストがかかるので、あまりよくない商品だとパフォーマンスに影響するので、最初の商品選びが肝心です。
投資信託は維持にもコストがかかる
投資信託の価格は、１口あたりの時価である基準価額であらわされます。
１口いくらとか、１万口いくらと基準価額が表示されます。
投資信託には税金以外にも手数料、信託報酬、信託財産留保額（監査費用、売買委託手数料）等がかかります。
手数料は投資信託を購入するときに負担する費用です。購入時に基準価額に一定の率をかけた額が引かれます。
手数料を取らないノーロードファンドもありますが、ノーロードはネット証券が多いです。
信託報酬は、信託財産の運用・管理の費用で、日々投資信託の残高から引かれます。
委託会社、受託会社、販売会社に対する費用として投資家が間接的に負担します。
信託財産留保額は、投資信託を中途換金する場合に差し引かれ、信託財産に留保されます。
監査費用は公認会計士等の監査費用として発生する費用です。
売買委託手数料は、ファンドで発生する株や債券の売買費用です。
投資信託の運用方法
投資信託は、プロが変わって運用してくれる金融商品です。
投資信託の運用には、アクティブ運用とパッシブ運用とがあります。
アクティブ運用は、投資対象の目安となるベンチマーク（指標）を定め、ベンチマーク以上の収益の獲得を目指す運用です。
一方、パッシブ運用は、定められたベンチマークの動きに追従するような運用をして、ベンチマークと同じ運用収益率を目指す運用です。その時点で情報が織り込まれたものが株価に反映されるという効率的市場仮説の考えに基づけば、パッシブ運用が正しいことになります。
インデックスファンドは、値動きがベンチマークに連動するように設計されているオープン型の投資信託です。
値上がりする個別株を選ぶのは難しいので、そういった場合はインデックスファンドが有効です。
アクティブファンドと比べて維持費を抑えられるという点も見逃せません。
価格が下がっても分散と積立てを続ける
投資には元本割れのリスクがあるだけでなく、数年ごとに価格の暴落があります。
価格が暴落しても投資の分散積立てを続けていれば、数年後にいずれ価格は回復します。株式市場は、こういった価格の上げ下げを何度も繰り返しています。
投資信託は商品の分散の効果があり、積立投資には時間の分散効果があります。
毎月一定額を投資する投資信託の積み立ては、価格が高い時は少し買い、価格が下がれば多く買えるので、全体的に購入コストを抑えることができます（平準化する）。
いずれにしても株価の上げ下げに一喜一憂せず、続けるということが大事です。
毎年24万円（毎月2万円）を積立てると10年、20年、30年後はどうなる？
利子や配当を受け取るだけでは元本に組み込まれませんが、利子や配当をさらに再投資することで複利になります。
再投資すれば、利子や配当にも利子や配当がつくので、ただ利子や配当を受け取るよりも多くのお金を生み出すことになり有効です。
毎年24万円（毎月2万円）を複利で積立てると、10年後、20年後、30年後ではどうなるでしょうか？
毎月2万円だと計算が面倒なので、毎年24万円として年金終価係数を用いて概算で計算しています。
年金終価係数は、一定金額を定期的に積み立てると、最終的にいくら受け取れるかを求める係数です。
毎年２４万円を積み立てると最終的に以下のようになります。
| 1年 | 10年 | 20年 | 30年 | |
| 0.02％ | 24 | 240 | 481 | 722 |
| 1％ | 24 | 251 | 528 | 835 |
| 3％ | 24 | 275 | 645 | 1142 |
| 5％ | 24 | 302 | 794 | 1595 |
| 7％ | 24 | 332 | 984 | 2267 |
（単位：万円）
銀行だと３０年経っても７２２万円ですが、５％の複利で運用しながらだと倍以上になってます。
（単位：万円以下四捨五入）
おわりに
投資信託は元本保証の商品ではありませんが、長期積立て分散をすることでリスクヘッジができます。
株価の変動に一喜一憂せず続けることが大事です。
売却のタイミングによっては利益が異なるので、売り時でない場合に売らないという選択ができるような投資の仕方も必要です。
金融引き締めのせいで日経平均株価の上値が重いです。
最近は投資信託の長期投資を中心に、個別株では日本株よりもアメリカの株を買っています。
引き続き投資信託の積み立ては長期積立てで保有し、個別株も長期保有できるような銘柄を探そうと思ってます。
仮想通貨もやってますが、こちらは投機と思って少額でやってます。