生命保険は、保障期間の長さや、加入時の年齢、保障金額によって保険料が異なります。
生命保険は、あくまでも何かあった時に備える手段ですから、必ずしも加入しなければならないものではありません。
既に働かなくてもいいだけの資産がある人や、生活していくに困らないだけの不労所得がある人は、あえて保険に加入しないというのもいいと思います。
保険料と保障期間・保障額・年齢の関係
生命保険は、保障期間が長いほど、保障金額が高額なほど、年齢が高いほど保険料が高くなります。
保障期間が長ければ長いほど、長く保険で保護されるので保険料も比例して高くなります。
１０年間のみの保障より、一生涯保障されるほうが保険の方が保険料は高くなります。
保障金額というのは、保険の対象となる事故（理由、死亡など）があったときに、保険金がいくら支払われるかというものです。
大きな保険金が支払われる契約であればあるほど保険料も高額になります。
また、いくら保障金額が必要なのかを「必要保障額」といいます。
子供が小さければ、今後大きな金額が必要（教育費など）になるので必要保障額も大きくなります。反対に子供が独立した後などはそれに応じて必要保障額も少なくなります。ほかにも年齢や収入などによっても必要保障額は変わります。
年齢が若い場合はまだまだ元気ですが、加齢に伴って死亡確率も上がります。
そのため、若い人よりもお年寄りの方が保険料は高くなります。
生命保険料の平均はどれくらい？
生命保険文化センターの調査「生命保険の保険料は年間どれくらい払っている？」によれば、男性で２２．８万、女性で１７．４万円が年間に支払う生命保険料の平均となっているようです。
また、年間保険料金の分布別では男性が１２～２４万円未満、女性が１２万円未満が最も多いみたいです。
これらは、あくまでも平均なので、家族構成、年齢、価値観、考え方によって保険料は変わります。
保険に入るうえで重要なのは、自分が考えるリスクがしっかりとカバーされているかどうかです。
保険で必要な保障額を確保できていれば、リスクはカバーできています。
保険料が同じでも、一方は保障額が５００万円で、もう一方は３０００万円ということもあるので、保険料が同じというだけでは判断できないことに注意が必要です。
ライフステージで変わる必要保障額と保障期間
生命保険の加入に応じて必要な保障額や保障期間を見直すことで、月々の保険料は変わります。
保険はあくまでもリスク回避が目的で、損得で加入するものではなく、過大な保険に加入する必要もありません。
独立時の生命保険
社会人になったばかりのときは、家族がいないので保険に頼る必要はありません。
終身保険で葬儀費用を確保しておけば一生涯保障されますので、葬儀費用を考える程度でいいでしょう。
あえて生命保険に頼らずに、別の方法で葬儀費用を積み立てていくというのもありです。
ちなみに葬儀費用を生命保険で準備する場合は、本人の死亡によって初めて必要な費用なので、この場合の必要な保障期間は死亡するまでの一生涯になります。つまり、終身保険となります。
結婚したら見直し
結婚すれば家族ができるので、結婚した場合は奥さんが死亡するまでの保障が必要になります。
現在の社会保障制度であれば、少なくても奥さんが年金を受給できる65歳まで保障期間が必要でしょう。
一生大きな保障が必要というわけではないので、定期保険が検討の対象になります。
もし仮に、必要保障を全額終身保険で準備しようとしたら、かなり高額な保険料となってしまいます。
奥さんが出産した場合の見直し
子供ができた場合は、子供が独立するまでの保障も加えて必要になります。
子供が大学卒業後に独立するのであれば、大学卒業まで保障が必要になります。
死亡保障額とは、その人が死亡しても残された遺族が生活していくために必要な金額をいいますが、子供は独立したら手を離れるという前提です。
ニートや実家暮らしまでは普通は考えません。
必要な死亡保障額は年齢や家族構成によって異なる
ここまで見てきたように、必要な死亡保障額は、年齢や家族構成によって違います。
例えば、独身の人と小さな子供が2人いる人とでは、必要な死亡保障額は異なります。
独身の人はそれほど死亡保障額は要りませんが、小さな子供がいる場合は、これからも子供の学費、生活費が掛かりますので、必要保障額は大きくなります。
ライフステージによって見直し
必要な死亡保障額は、独立・結婚、出産、マイホームの購入、子供の独立等によって変わってきますので、ライフステージごとに保険の見直しを行うことが大切です。
また、適宜保険の見直しを行うことで、必要保障額が確保でき、保険料も抑えることができます。
まとめ
見てきたように、生命保険は保障期間、保障額、年齢によって保険料が違います。
また、家族構成、年齢、価値観によって家庭ごとの必要な保障額が異なりますので、家族が増えたり減ったりした場合は保険の見直しが必要です。
日本では、大人になったら保険は入るものといった教えをされてきたため、社会人になったら何となく保険に入っている人が多いのですが、保険は必ずしも入る必要はありません。
予定利率が低いうえ、医療技術が進歩した今では、あえて保険を利用しないというのも一つの考えだと思います。
