日本人の８割が加入しているといわれる生命保険ですが、生命保険に対して難しい、よく分からないといった意見も多いようです。
同じような保険なのに、保険会社が違えば商品名も違うといったことも保険を分かりにくくしている原因でしょうね。
たくさんの保険会社から様々に販売されている保険商品ですが、実は保険の基本は3種類しかありません。
一見すると複雑に見える保険商品ですが、基本の3種類のうちのいずれかを少し複雑にしたものに過ぎないのです。
生命保険の基本は３種類
専門用語が多く、難しいと思われがちな生命保険ですが、基本となるのは「定期保険」、「終身保険」、「生死混合保険」の３つです。
この３つの基本が分かれば、自分が入っている生命保険はどのタイプなのかわかるようになります。
「住宅資金」、「教育資金」、「老後資金」を人生の三大資金と呼びますが、生命保険も種類によっては三大資金に準ずるほどの高額な支出となります。
基本が3つしかないという事を押さえておけば、自分にとってどの保険がふさわしいのかが判断できると思います。
その結果、保険屋さんの言いなりにならずに済むので、無駄な保険への加入も回避できます。
定期保険
「定期保険」は、一定期間について保障する生命保険です。
一定期間しか保障されないので、「終身保険」、「生死混合保険」と比べて保険料が割安になります。
定期保険は、保険料が掛け捨てなので、保障期間に何もなければそのまま契約が終了し、保険料も返りません。
だんだん保障が減っていく「逓減定期保険」や、反対にだんだん保障が増えていく「逓増定期保険」も、一定の期間について保障する保険なので定期保険の一種です。
人気の「収入保障保険」も一定期間内の保障なので、収入保障保険も定期保険を応用したものといえます。
定期保険は、保険料が「終身保険」、「生死混合保険」と比べて割安で済むため、子供がまだ小さいといった手厚い保障が必要な時期に対して利用すると少ない保険料で大きなリスクをカバーできます。
終身保険
「終身保険」は、保障が一生涯続く生命保険です。
人は必ず死亡しますので、生命保険を解約しない限りは、必ず保障される生命保険といえます。
終身保険は、保険料が掛け捨てにはならないことから、定期保険と比べると保険料は高くなります。
解約返戻金について
終身保険では、保険事故に備えて保険会社が保険料の一部を積み立てますが、保険を解約したときは、この積み立てた保険料が手元に戻ってきます。
この払い戻される保険料が「解約返戻金（かいやくへんれいきん）」や「解約払戻金（かいやくはらいもどしきん）」といわれるものです。
この解約返戻金を利用して老後資金の形成するといった利用がされることがあります。
終身保険に加入することで、保障を得ながら、貯蓄していくといった方法です。
解約返戻金を年金として受け取ったり、保障内容を切り替えるなど、3種類の保険のなかでは一番使い勝手がいい生命保険です。
ただし、「保険料払込期間」前に解約してしまうと元本割れ、つまり、支払った保険料を下回る解約返戻金の受け取りとなってしまいます。
また、終身保険の保険料は、保険会社が予定している利率によって決まるので、今のように低い予定利率では、投資先としての魅力はなさそうです。
終身保険の一種に、運用結果によって保険金や解約返戻金が変わる「変額終身保険」という商品もあります。
生死混合保険
「生死混交保険」は、満期に生きていれば満期金が受け取れ、満期までに死亡すれば保険金が支払われます。
生死混合保険も、貯蓄性を目的として加入されてましたが、今のような低利率時代ではあまり魅力ある投資先ではないかもしれませんね。
生死混合保険の保険料は、定期保険と終身保険よりも高くなるのが一般的です。
子どもが生まれたときに利用される保険に「学資保険」がありますが、学資保険も生死混合保険です。
まとめ
保険の見直しをしたら、「保険料が下がった」という話を聞きますが、実際にみてみると「終身保険」を解約して「定期保険」に切り替えているだけだったなんてことがよくあります。
同じ保険金でも終身保険と定期保険とでは、毎月の保険料に何倍もの差がつきます（終身保険の方が高い）。
また、生命保険は保険料の払込期間や加入年齢、加入期間等によっても変わります。
貯金と保険の違いを分かりやすくしたのが下の図です。
満額の保障を得ようと思っても、貯金だと時間がかかります。
これに対して保険であれば、加入したときから満額の保障を得ることができます。その代わり保険料がかかることになります。
保険会社に所属しているファイナンシャルプランナーの中には、自分の売り上げしか考えてない人もいます。
大多数のファイナンシャルプランナーは、聞けば親身になって答えてくれる人が多いので、質問から信用できる相手かどうかを判断するのがいいでしょう。
「医療保険であれば高額療養費」、「定期保険や終身保険であれば公的年金」について説明してくれるかが一つの目安だと思います。
